入試ガイダンス ： 願書に関する確認事項
受験準備が順調に進むように、以下のことを確認しておく必要があります。
1．卒業証明書
学校により卒業証明書の発行が異なっています。卒業証書（Diploma）のみを発行する学校と別に卒業証明書（Certificate of Graduation）も発行する学校があります。卒業証書しかない場合は、高校でコピーを用意してください（学校のエンボスや校長の署名があれば証明書の代用となります）。大学によっては、卒業証書そのものを必要とするところもありますが、返却してくれるので心配はいりません。早卒業をする生徒が卒業見込み証明書で受験する場合にも、卒業証書を6月など本来の卒業時期にしか発行してくれない高校があります。こうした場合、大学側に事情をきちんと説明しておきましょう。出願時に書類審査を実施していますので、受験できれば基本的に問題はありません。
2．成績証明書
成績証明書を具体的な大学名を宛て名とした封筒で厳封する高校もありますが、受験校の変更等で増えることも想定して、できるだけ宛名のないものを持って帰国しましょう。
※転校した場合（国内高校在籍の場合も含む）
高校在籍中全ての成績証明書が必要になります。中学からの成績証明書を要求される大学もありますので、該当する場合は早めに手配を進めてください。海外で転校をしている場合には、すぐに入手できないケースが多いので、特に注意が必要です。
※飛び級をした場合
高校の責任者が発行した飛び級したことを証明する書類が必要となります。その書類の内容が成績証明書に記載されていれば、問題はありません。
※イギリス系の高校を卒業した場合
成績証明書が何枚にもわたるため、一覧の提出を求められることがあります。その場合は、高校に依頼してみましょう。
3．推薦状
全ての大学が提出を要求するわけではありませんが、要求する大学もあります。帰国後に志望変更の可能性もありますので、少し多めに用意しておく必要があります。また、面接試験で困らないように、推薦状の内容は可能ならば、目を通しておいてください。
※指定用紙の推薦状が必要な大学
筑波大学・横浜国立大学・東京大学・京都大学・早稲田大学・慶應義塾大学・青山学院大学（国際政治経済学部）など
※現地校の発行する推薦状が必要な大学
千葉大学・明治大学（政治経済学部）・中央大学（法学部）・聖心女子大学・国際基督教大学（9月入学）・日本大学など
4．在留証明書
両親の転勤に伴い海外の高校で教育を受けた者を帰国生入試の対象にしている大学では、親が海外に転勤したことを証明する企業発行の証明書が必要になります。企業の書式をそのまま認める大学が多くありますが、指定用紙に記入したものを求める場合もあります。記入は現地でも国内でも認められるので、すぐに準備が必要というものでもありません。中には、大使館や領事館が発行する在留証明書を必要とする大学もあります。この場合は手続きに時間がかかるかもしれないことを考慮しておきましょう。
5．統一試験の成績
TOEFLやSATのスコアを示す書類については、出身高校の認定を受けたコピーの提出を求めたり、実施機関からの直送を求めたりする大学があります。入試要項で確認しておきましょう。特に、早稲田大学や慶應義塾大学、上智大学の出願時期は北半球では夏休みの期間にかかるので、早めの手配が必要です。
6．志望理由
願書に志望理由の記入が必要になる大学があります。大学によっては、受験者の学力だけではなく、海外でどのような体験をし、大学で何を勉強したいのかも重要視していることがあります。ここから入試が始まっていると考え、十分注意を払って記入してください。当然、大学で何を勉強したいかが中心となるため、大学・学部選択をきちんと行っていれば、書く内容にさほど困ることはないはずです。また、愛読書を記入させる大学もあります。読書も学部選択の重要な手段ですので、志望に合わせた本は早めに読んでおきたいものです。
※願書に志望理由を書かせる大学
筑波大学・慶應義塾大学・青山学院大学・学習院大学・立教大学・関西学院大学・横浜国立大学など
7．入試日
帰国枠大学入試の入試資格条件・入試日・入試科目は、願書の発行をもって発表となります。各大学とも毎年大きな変更をしているわけではありませんが、入試日は、曜日と日付のずれにより毎年変動があります。
また、9月下旬～11月に入試の行われる私立大学は、入試日が他大学と重なることがあるので特に注意が必要です。早め早めの準備がその後のスケジュールを円滑に進められる条件となるのは言うまでもないでしょう。
8．健康診断
指定の診断書がある場合はその指示にしたがって提出書類を作成してもらいます。これは3ヶ月以上前に準備しても意味がないので、複数の大学の出願時期を考慮しながら診断時期を決める必要があります。日本国内の公共施設を利用すれば、1週間程で診断書を入手できます。滞在国で診断を受ける場合は、検査項目を入試要項で確認しておきましょう。